人探しの方法まとめ4選

息子が家出してしまって、心配。。。
認知症のおばあちゃんががいなくなっていて、もしかすると事故や事件に巻き込まれてないかしら?
昔、お世話になった恩師にお礼を言いたいけど、どうやって連絡を取ればいいかわからない…
お金を貸した友達が行方をくらませた!どうにかして見つけ出して、お金を返してもらいたい。

この記事は、どうしても探したい人がいるんだけれど、どんな手段や方法があって、どうやってそれを選んでいくのかを知りたい方に向けての記事です。

あなたは、人を探したい時、どうやって探そうと考えますか?

例えば、小学生の娘が夜になっても帰ってこないとき。
そんな時にまず頭に浮かぶのは”警察”に連絡して捜索してもらうことでしょう。

では、お世話になった恩師を探したい時はどうでしょう。
おそらく、自分で探す、もしくは、お金に余裕があったりどんな手段でも会いたい方は探偵を雇う。
このような手段が頭に浮かぶのではないでしょうか。

このように、誰を探したいか、探したい人とはどんな関係性か、お金はどれぐらい払えるか、探したい人はどんな状況にあるのか、によって取るべき手段や方法が大きく変わってきます。

あなたの置かれている状況を整理することが人探しのスタートです。

1警察

1-1調査方法

警察犬や鑑識調査といったドラマなどでもお馴染みの捜査方法。
自動車ナンバー読み取りシステム(Nシステム)というカメラによって運転手や助手席に乗っている人の顔やナンバーを撮影したり、監視カメラから行方不明者を捜索する方法。
携帯会社や銀行から、利用履歴など行方不明者にまつわる情報を見せてもらいそこから場所を特定する方法。

このように国の機関で権力を持つ組織だからこそできる調査によって行方不明者を捜索します。

1-2メリット

調査力高い

一般人ではできないような調査ができます。
プライバシーの保護のために、一般の人が見られないような知れないような情報にもアクセスできます。
例えば、
最新の機材や科学に基づいて調査する鑑識調査や、
優れた嗅覚を持つ警察犬による調査
を行ってくれます。

お金がかからない

探偵などの業者に依頼する場合とは違って、基本的に捜査に発生する費用を請求されることはありません。
しかし、山で遭難し捜索のために民間の業者に協力してもらう時にはおよそ80万円、あるいは、ヘリコプターを使用するような調査を行うときにはおよそ100万円ほどかかります。

1-3デメリット

ちゃんと捜査してくれるとは限らない

警察に捜索願を提出したとしても、必ずしも受理されるとは限りません。
また、受理されたとしても、本腰を入れて捜査してくれるとは限りません。
警察は、行方不明者を一般家出人と特異行方不明者の2種類に分類して捜査をします。
一般家出人とは、単なる家出や成人による失踪といったように、事件性の低く直ちに」捜査する必要のないと警察が判断した行方不明者のことを指します。
ここで気をつけないといけないのが、一般家出人の捜索にはあまり力が入れられていないということです。
一般家出人の捜索は、行方不明者を警察のデータベースに登録後、職質であったり、交通の取り締まり、事故や犯罪に巻き込まれるといったように、行方不明者が警察と接点を持った時に、警察から捜索届けを出した人へ連絡が行くというものです。
つまり、警察が自主的にその行方不明者を探してくれるというわけではありません。

見つかるまで探し続けてもらえるわけではない

優れた調査技術をもっている警察ですが、
特異行方不明者を警察が積極的に捜査してくれるのは3ヶ月〜半年と言われています。
それ以降は捜査が打ち切られます。
残念なことに見つかるまで探してもらうと行ったことはできないのです

失踪した時には事件性がなくても、行方不明になっている未成年や認知症の方が事故や事件に巻き込まれることは十分考えられます。
また、自殺を目的とした家出や失踪の場合はすぐに命を絶ってしまう可能性が高いです。

2 NPO法人、専門の業者

2-1調査方法

実は、NPO法人はそれぞれの法人によって活動の仕方が全く違います。
山や海などで遭難してしまった方を実際に探してくれます。
探すのは自分で探す必要がありますが、協賛の専門家からアドバイスがもらえたり、その法人協力者が掲示板によって情報をくれます。

2-2メリット

捜査力が高い、特定の分野に特化している

緊急性の高い行方調査である遭難者。
水難事故や山での遭難、家出人など特定の人々を救いたくて設立された場合が多いです。
長年ある特定の分野に特化した調査やサポートを実施してきた経験から高い捜査力を持っているのです。
もちろん、警察にすぐに届け出ることが最善ですが、警察が動いてくれなかったり、動いてくれても期間内に発見できず捜査が中断された場合に大きな力を発揮してくれます。

費用が比較的安い

NPO法人は非営利で活動している団体のことです。
なので、ボランティアによる捜索や、有志の専門家によるアドバイスを受けるのにはお金がかからないことが多いです。
したがって、実際にホームページを見てみるなり、電話して話を聞いてみるなりして詳しく調べてみるのを強くお勧めします。

アフターフォローの充実

民間だからこそ依頼者に寄り添った捜索ができる
NPO法人を設立するに至ったきっかけとして、創設者自身やその近しい人が行方不明になったことがあるということがよくあります。また、ボランティアの方々の中にも、実際に身近な方が行方不明者になったことから、依頼者の精神的な辛さをよくわかっていて、どうすれば依頼者の心が休まるかがわかった上でのサポート、および調査を行うことができます。

2-3デメリット

情報が信頼できるとは限らない

NPO法人は主に善意のボランティアがサポートすることで成り立っていることが多いです。
なので、提供された情報が完全に信用できるとは言えず、故意ではない思わぬ間違った情報を手にしてしまい、無駄な労力がかかってしまうことが考えられます。

3探偵

3-1調査方法

尾行、張り込み、聞き取り調査
人の立ち入れないようなところではドローンなど最新技術を用いて捜索
犬の優れた嗅覚によって行方不明者を追跡
データ収集による調査

主に、以上のような方法で調査しています。

3-2メリット

調査力高い

人海戦術が取れるため、捜査のスピードが上がります
ビラ作りであったり、聞き込み調査といっら作業を分担し並行して行うことで、速やかに捜査することができるからです。
また、探偵に依頼しようと考えるほどの行方調査の場合、ごくわずかな手がかりしか残っておらず、大量の捜査員で広範囲に渡って調査する必要があります。

このように広範囲に渡った調査を、速やかに行うことができることによって、発見率が大きくあがります。

熟練された調査技術を持っている

個人で自力で探すよりも、人探しのプロフェッショナルにまかせた方が、プロの調査員の方々の培ってきた高い捜査力を用いたほうが、より効率的に、より早期に発見することができます。
例えば、手がかりを探すとしても、手がかりを見つける速度はもちろん、些細なことを足がかりにして、行方不明者を探していくことができます。

アフターフォローまでしっかりしている

実は、家出や失踪する人の中には、繰り返し家出を行ったり、失踪してしまう人が多いのです。なぜなら家出や失踪するまでに至った原因がまだ解決されていないから。
なので、どういった理由で家出、失踪したのかを特定し、その原因を解消することで、再発を防ぐことができます。
探偵社では、今までの調査で培ってきたデータを用いて、どうやって再発を防ぐかまでサポトとしてくれます。

3-3デメリット

金額が高い

依頼する際にわかっている情報や、発見までにかかる日数にもよりますが、
選ぶのが難しい
今、世の中には5691社もの探偵事務所があります。
そのうち約8割が個人事業主です。
よくわからない怪しげな探偵事務所を家の近くで見たことがあるかと思います。

行方調査の場合、1~2人といった少人数における捜索を行うことが主なので、なるべく規模の大きく調査員の充実した探偵事務所を選ぶ必要があります。
また、捜査員の技量によっても大きく発見率は変わるので、より熟練の捜査員のいる探偵社を選ぶことも大切です。

発見率だけではなく、料金設定にも注目しなければいけません。
悪徳な探偵社の場合、捜査前の見積もりでの料金とは別に、捜査後に追加の費用を請求される可能性があります。

このように、行き当たりばったりで探偵社を選んでしますと思わぬ足踏みをくらってしますことが考えられます。

なので、自分で探偵社を見つける場合、より多くの探偵社を調べることが重要になってくることから、探偵社を選ぶのは難しいと言えるでしょう。

4 自力

4-1 調査方法

ビラを配ったり、ポスターを貼ったり、新聞広告を出したり、SNSやwebを活用して、なるべく多くの人に知ってもらう。
また、残された私物から、いなくなった状況を推察する。
メールや電話で本人に呼びかけてみたり、携帯のGPSや住民票などの一般人でも手に入れることのできる資料を元に捜索する。
このようにいろんな手段を掛け合わせながら徐々に範囲を絞って行く、あるいは、周りから探したい人に関する情報が流れてくるのを待つことが主な捜索方法になります。

4-2メリット

金銭的不安を抑えられる

ビラ作りもPCやスマートフォン、そしてプリンターさえあればあとは紙とインク代だけで作れます。
業者に依頼するとしても、デザインさえ自分で作ってしまえば、100部あたり620円で作ることも可能です。

4-3デメリット

手間や時間がかかりすぎる

あなたはもともと、人探しを日常的に行っているわけではありませんし、当然プロではありません。なので、プロと比べて、調査に大幅な時間がかかってしまうことが考えられます。
また、一日中、探すということはできず、日常生活の空いた時間で探すことになります。
つまり、そもそも長時間の調査を行うことは難しく、その分だけ発見までにかかる時間や手間が増えてしまいます。

発見率が下がる

適切な方法で速やかに探さないと見つかる確率が下がります。

 

まとめ:実践的な人探しのススメ

ここまで、いろいろな人探しの手段を比べてきました。
では、実際にはどの手段を選ぶのが良いのでしょうか。

答えは、”うまく組み合わせる”です
なぜなら、状況は人によって全く異なるからです。
探偵に依頼する場合、人探しといっても、行方調査と所在調査に分けて考えます。
これら二つは、人探しの目的や手段に大きな違いがあります。
行方調査は、事故や事件に巻き込まれた可能性の高い行方不明者を探すもので、緊急性が高い。
所在調査は、連絡が取れなくなった人に会いたい、所在(住所、連絡先)が知りたい人の願いを叶えるためのものです。

行方調査の場合は、早急な捜査が無事に行方不明者を発見することに直結するので、自分で探すより、プロの力に頼る方がいいでしょう。
所在調査の場合は、必要以上のお金をかけるよりも、ある程度自分で手を尽くした上で、プロの手を借りる方がいいかもしれません。

また、警察が動いてくれる人もいれば、動いてくれない場合もあります。
そんな時、緊急性の高いものに関してはその道のプロに任せることが早期発見の近道になります。

警察が動いてくれたとしても、捜索期間内に見つからず、捜査が打ち切りになることもああります。
毎年約85,000人もの行方不明者がいる中、警察の調査によって見つかるのは~~人とごくわずか。
見つからなかった時には、速やかに探偵やNPO法人といった民間に依頼するといったような次の手段をとる必要があります。

探偵に依頼した場合でも、主として探偵が捜査するのはもちろんですが、依頼者本人も協力して調査しなければなりません。

このように、何か一つだけの手段だけでは、対応しきれない可能性があることを知っておくことが捜索のカギになります。

自分の置かれている状況、探したい人の置かれている状況を整理し、それにあった手段をとることを早期発見のために強くお勧めします。

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